ADHD（注意欠如・多動症）とは、年齢に見合わない注意力の持続困難さ、計画的な行動の苦手さ、落ち着きのなさ、衝動性などの特徴が継続的に見られ、日常生活に支障をきたす状態です。これらの特徴は12歳以前から見られ、学校、家庭、職場など複数の場面で問題が生じる場合に診断されます。
ADHDと診断される子どもの割合は、学童期で3～7％、男女比は男の子が女の子より3～5倍多いとされています。成人でも診断基準を満たす人は2.5％いますが、男女比は1：1に近づきます。
ADHDの人は、日常生活で困難に直面しやすく、自己肯定感が傷つきやすい傾向があります。また、養育者が子育てに悩みを抱えることも少なくありません。ADHDの子どもや大人は、うつ病、双極性障害、不安症などの精神疾患や、自閉スペクトラム症、限局性学習症（学習障害）、チック症などの神経発達症（発達障害）を合併することもあります。
ADHDの支援は、医療機関だけでなく、家庭や学校でも行われます。
・日常生活では、分かりやすい指示、感情的な叱責を避け、褒め方を工夫する、気が散らない環境を整える、学習課題を細分化し休憩を挟むなどの工夫が有効です。
・医療機関では、ADHDの特徴を養育者、学校の先生、支援者に伝え、個々の子どもに合った環境調整など、円滑な支援をサポートします。
・親が効果的な子どもへの接し方を学ぶ「ペアレント・トレーニング」も有効です。
これらの支援を通して、ADHDの子どもが困難を最小限に抑え、その子らしく成長できるよう支援します。
大人のADHDでは、身辺自立、金銭管理、家事、育児、仕事、人間関係などで困難を抱えることがあります。医師は、これらの困りごとを本人と共に考え、必要に応じて家族や職場に理解を求め、配慮を促します。精神的な不調を合併している場合は、まずその治療から始めることもあります。ADHDによる困難が精神的な不調の原因と考えられる場合は、ADHDの治療を優先します。
ADHD（注意欠如・多動症）の薬物療法は、日常生活における困難を軽減する有効な手段の一つです。環境調整や行動療法などの工夫を重ねても、なお日常生活に支障をきたす場合には、薬物療法が検討されます。ADHDの症状や困りごとの程度、時間帯などに応じて、効果や持続時間の異なる複数の薬剤から、医師と相談しながら最適なものが選択されます。
現時点では、ADHDを根本的に治療する薬は存在しません。薬物療法は、あくまでも症状を緩和し、ADHDがあっても生活しやすく、日常生活のスキル習得をサポートするためのものです。そのため、薬物療法だけに頼るのではなく、環境調整や行動療法などの工夫と並行して行うことが重要です。
